ボリンジャーバンドは、上向きで推移する+1σ（3万8220円）を支持線に+2σ（3万9370円）に沿ったトレンドを形成しており、祝日取引で+2σを上回ってきた。過熱感が警戒されやすい水準だが、バンドに沿ったトレンド形成が意識されやすく、+3σ（4万0520円）とのレンジへの移行が期待されよう。
先週の日経平均株価は、決算が好感された米半導体大手エヌビディア<NVDA>の時間外取引での急伸が支援材料となり、約34年2カ月ぶりに史上最高値を更新した。
買い遅れていた投資家の資金流入が強まり、押し目待ち狙いの買い意欲の強さがみられるなかでは、ショートは避けたいところだろう。23日の米国市場ではエヌビディアが最高値更新後に利食いにより上げ幅を縮める動きをみせており、指数インパクトの大きい値がさハイテク株ではリバランスの動きもありそうだ。また、3月相場を睨んで配当志向の物色に向かいやすく、ややTOPIX型へのシフトも予想される。高値更新によっていったん利食いが入りやすい一方で、先高期待は強く良好な需給状況のなかでは、相対的に出遅れているバリュー株を見直す動きの強まりが想定され、全体としては上昇基調を継続するだろう。
また、著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ<BRK.B>の現金保有高が、昨年10-12月に過去最高に膨らんだようである。昨年に持ち高比率を高めた大手総合商社の昨年末の投資リターンは61％だったと伝えられており、今後、利益確定に伴う持ち高圧縮も意識されやすく、目先的な達成感からのショートと先高期待によるロングが交錯する場面がありそうだ。
ただし、高値を更新する過程で積極的にポジションをロングに傾けている動きは限定的とみられ、大きく調整する局面では押し目待ち狙いのロングで対応したい。+2σに沿ったトレンドを形成するなか、過度な過熱感は高まりづらく、まずは+2σが位置するオプション権利行使価格の3万9375円を中心とした、権利行使価格3万9125円から3万9625円処でのレンジを想定。レンジ上限での推移が継続するようだと、3万9625円と4万円のレンジが意識されよう。また、目先達成感からショートが積み上がりやすくなる半面、ショートカバーに伴うリバウンド直面では値幅が出やすいとみておきたい。なお、週足の+2σは4万0330円まで上昇しているが、1月第2週以降、+2σに沿った強いトレンドを形成している。
今週の米国では、27日に米国2月コンファレンスボード消費者信頼感指数や29日には米連邦準備理事会（FRB）が重視する米国1月個人消費支出（PCE）の発表が予定されている。先週の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨では、米当局者の多くが利下げに慎重だったことが明らかとなり、早期利下げ観測が後退した。今週もPCEの結果を受けた利下げ期待の後退がセンチメントを冷ます可能性はあるが、節目の3万9000円辺りまで調整する場面があれば、押し目狙いの好機になりそうだ。
週末のVIX指数は13.75（前日は14.54）に低下した。先週はエヌビディアの決算が警戒されて週前半には200日移動平均線を突破し、21日には一時16.12まで切り上げる場面が見られた。ただし、エヌビディアの決算が好感されるなか、同線を割り込み、週末には25日線を下回り、13.99辺りで推移する75日線に迫った。ボトム圏での推移ではあるが、エヌビディア決算後も下へのバイアスが極端に強まる展開にはならなかった。3月のFOMCは利下げ見送りがコンセンサスではあるものの、FOMCに向けて神経質な展開に向かわせる可能性がある。
なお、22日のNT倍率は先物中心限月で14.70倍に上昇した。+1σまでの調整を経て、22日にはNTロングの動きが強まり、+2σ（14.71倍）捉えてきた。方向性としては16日に付けた14.79倍が意識されるが、3月を睨んで配当志向の物色が意識されやすく、まずは+2σを明確に上放れてくるかを見極めたいところだろう。
2月第2週（2月13日-16日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では2週連続の買い越しであり、買い越し額は1135億円（2月第1週は8121億円の買い越し）だった。なお、現物は3013億円の買い越し（同3663億円の買い越し）と7週連続の買い越しであり、先物は1878億円の売り越し（同4457億円の買い越し）と2週ぶりに売り越している。個人は現物と先物の合算で1497億円の売り越しで、4週ぶりの売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で1741億円の売り越しとなり、6週連続の売り越しだった。
経済スケジュールでは、26日に米国1月新築住宅販売件数、27日に1月全国消費者物価指数、米国12月S&Pケースシラー住宅価格、米国2月コンファレンスボード消費者信頼感指数、米国2月リッチモンド連銀製造業指数、28日に12月景気動向指数確報値、米国10-12月期GDP確報値、G20財務相・中央銀行総裁会議（～29日）、29日に1月鉱工業生産、1月住宅着工件数、米国1月個人所得、米国1月個人消費支出（PCE）、米国2月シカゴ購買部協会景気指数、3月1日に1月完全失業率、中国2月製造業PMI、中国2月非製造業PMI、米国2月ISM製造業景気指数などが予定されている。
――プレイバック・マーケット――
●SQ値
02月限 日経225 27779.75 TOPIX 1986.19
03月限 日経225 28377.34 TOPIX 2047.32
04月限 日経225 28519.43 TOPIX 2019.76
05月限 日経225 29235.08 TOPIX 2090.33
06月限 日経225 32018.38 TOPIX 2211.13
07月限 日経225 32484.24 TOPIX 2245.68
08月限 日経225 32013.86 TOPIX 2278.68
09月限 日経225 32921.39 TOPIX 2370.93
10月限 日経225 32360.91 TOPIX 2326.75
11月限 日経225 32454.88 TOPIX 2318.99
12月限 日経225 32639.57 TOPIX 2343.77
01月限 日経225 36025.97 TOPIX 2513.46
02月限 日経225 37018.07 TOPIX 2563.93
◆日経225先物（日足）
始値 高値 安値 清算値 前日比
24/03 02月22日 38310 39150 38210 39120 +830
24/03 02月21日 38470 38550 38080 38290 -220
24/03 02月20日 38470 38730 38260 38510 -10
24/03 02月19日 38610 38690 38270 38520 -90
◇TOPIX先物（日足）
始値 高値 安値 清算値 前日比
24/03 02月22日 2630.5 2664.0 2624.5 2659.5 +30.5
24/03 02月21日 2639.5 2641.0 2614.0 2629.0 -11.0
24/03 02月20日 2643.5 2651.5 2624.0 2640.0 -6.5
24/03 02月19日 2631.0 2646.5 2617.0 2646.5 +15.0
●シカゴ日経平均 円建て
清算値 前日大阪比
02月23日（03月限） 39470 +350
02月22日（03月限） 39455 +335
02月21日（03月限） 38410 +120
02月20日（03月限） 38295 -215
※前日比は大阪取引所終値比
□裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額）
売り 前週末比 買い 前週末比
02月16日 380億円 -18億円 1兆6210億円 +3722億円
02月09日 398億円 -1036億円 1兆2488億円 +623億円
02月02日 1435億円 +441億円 1兆1865億円 +1063億円
01月26日 994億円 +243億円 1兆0802億円 -3013億円
01月19日 750億円 +10億円 1兆3815億円 +388億円
□裁定取引に係る現物ポジション（株数）
売り 前日比 買い 前日比
02月20日 1010万株 +8万株 6億8972万株 +6196万株
02月19日 1002万株 -4万株 6億2776万株 +294万株
02月16日 1007万株 -6811万株 6億2481万株 -2403万株
02月15日 7818万株 +6796万株 6億4884万株 +8935万株
02月14日 1022万株 +15万株 5億5949万株 +1286万株
02月13日 1006万株 -48万株 5億4662万株 +5641万株
02月09日 1055万株 -2117万株 4億9020万株 +166万株
02月08日 3173万株 -919万株 4億8854万株 +2318万株
02月07日 4092万株 +488万株 4億6535万株 +258万株
02月06日 3604万株 +443万株 4億6277万株 -2356万株
02月05日 3160万株 -255万株 4億8633万株 +898万株
■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分）
【2022年】
1月14日 701億円
1月25日 701億円
2月14日 701億円
3月07日 701億円
4月07日 701億円
5月19日 701億円
6月13日 701億円
6月17日 701億円
12月2日 701億円
【2023年】
3月13日 701億円
3月14日 701億円
10月4日 701億円