日経225先物 35680 -540 （-1.49％）
TOPIX先物 2494.5 -36.0 （-1.42％）
日経225先物（3月限）は前日比540円安の3万5680円で取引を終了。寄り付きは3万5920円とシカゴ日経平均先物清算値（3万6040円）を下回る形で売り優勢で始まった。現物の寄り付き直後に3万5790円まで下落幅を広げた後に、前場中盤には3万6050円まで戻す場面も見られた。ただし、3万6000円台では戻り待ちのショートが意識されるなか、前場終盤にかけて再び日中の安値水準まで売られた。ランチタイムでは3万5800円辺りで下げ渋る動きも見られたが、後場に入ると同水準を割り込み、一時3万5670円まで下落幅を広げた。
日経225先物は、ボリンジャーバンドの+1σ水準で攻防を演じていたが、前場中盤以降は同バンドを下回っての推移が続いた。朝方はインテル<INTC>の時間外での急落が嫌気され、指数インパクトの大きいアドバンテスト <6857> [東証P]や東京エレクトロン <8035> [東証P]が売られ、ショートの動きが強まった。
また、週末要因により積極的にリバウンドを狙ったロングは限られ、戻りの鈍さが意識される局面では、短期的なショートを誘い込む格好だった。グローベックスの米株先物が弱い値動きで推移しており、26日の米国市場でのインテル下落の影響が警戒されて、後場は売り優勢の流れが続いた。
ボリンジャーバンドの+1σを下回って終えたほか、パラボリックではSAR値にタッチし、陰転シグナルが発生した。テクニカル面では引き続き調整が意識されやすいが、年初からの強い基調によって過熱感が警戒されていたほか、来週から本格化する決算を前に、いったん持ち高調整が入った格好だろう。また、来週に米連邦公開市場委員会（FOMC）や米雇用統計の発表を控えていることも、利益確定に向かわせたようだ。
そのため、目先的にはオプション権利行使価格の3万5500円から3万6000円辺りのレンジ推移から、+1σ水準での攻防が想定される。
なお、NT倍率は先物中心限月で14.30倍と小幅に低下した。一時14.25倍まで下げており、25日移動平均線が推移する14.20倍に接近する場面も見られた。ただし、東証プライム市場の8割近い銘柄が下落するなか、NTショートには向かいづらかったようだ。25日線辺りまでの低下を意識しつつも、押し目ではNTロングを組成する動きとみておきたい。
手口面（立会内）では、ABNクリアリン証券が4万5858枚、ソシエテジェネラル証券が1万5782枚、サスケハナ・ホンコンが7230枚、SBI証券が3523枚、モルガンMUFG証券が2368枚、バークレイズ証券が2173枚、ゴールドマン証券が2056枚、野村証券が1776枚、ビーオブエー証券が1716枚、JPモルガン証券が1512枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が3万4295枚、ソシエテジェネラル証券が2万0122枚、JPモルガン証券が7100枚、バークレイズ証券が6216枚、サスケハナ・ホンコンが4308枚、ビーオブエー証券が4106枚、モルガンMUFG証券が3453枚、野村証券が3146枚、ゴールドマン証券が2310枚、BNPパリバ証券が1609枚だった。