日経225先物 31630 -590 （-1.83％）
TOPIX先物 2267.0 -16.5 （-0.72％）
日経225先物（9月限）は前日比590円安の3万1630円で取引を終了。寄り付きは3万1750円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万1690円）にサヤ寄せする格好から、売りが先行して始まった。現物の寄り付き後に3万1830円まで下落幅を縮めたが、ボリンジャーバンドの-1σ水準での戻りの鈍さが意識されるなか、前場終盤にかけて3万1610円まで売られた。ランチタイム以降は3万1610円～3万1730円辺りで保ち合ったが、取引終了間際にはレンジを下放れ、一時3万1540円まで売られる場面が見られた。
日経225先物はボリンジャーバンドの-1σを下回って推移したが、日中の値動きとしてはオプション権利行使価格の3万1500円と3万1875円とのレンジであり、-2σが位置する3万1250円辺りまで下押す動きにはならなかった。ジャクソンホール会議でのパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の会見を控え、売り優勢の需給状況とはなったものの、積極的にショートを仕掛けてくる動きは限られていた。
昨年はジャクソンホール会議でのパウエル議長の発言をきっかけに、NYダウは1000ドル安、日経平均株価は700円を超える下落となった。警戒感から押し目狙いのロングは入りづらく終日弱含みの展開だったため、重要イベント通過後はアク抜け狙いのロングに向かう可能性はあろう。
なお、グローベックスのNYダウ先物、S＆P500先物は小幅に上昇しており、ナスダック100先物は変わらずの水準で推移している。日経平均株価は2.0％を超える下落と明らかに過剰な反応を見せていたことから、パウエル議長発言で売りが先行したとしても、スタンスとしては押し目狙いのロング対応を想定しておきたい。
なお、NT倍率は先物中心限月で13.95倍と節目の14.00倍を割り込み、一時13.93まで低下する場面が見られた。指数インパクトの大きいアドバンテスト<6857>[東証P]、東京エレクトロン<8035>[東証P]、ファーストリテイリング<9983>[東証P]、ソフトバンクグループ<9984>[東証P]の4銘柄で日経平均株価を400円超押し下げており、日経平均型のインデックス売りが断続的に入ったようだ。5月半ばの直近安値水準まで低下してきたこともあり、いったんはNTショートの巻き戻しも意識しておきたい。
手口面では、日経225先物はABNクリアリン証券が1695枚、モルガンMUFG証券が1184枚、ソシエテジェネラル証券が709枚、ビーオブエー証券が606枚、BNPパリバ証券が471枚の買い越しに対して、ドイツ証券が1470枚、日産証券が1342枚、バークレイズ証券が1169枚、みずほ証券が422枚、野村証券が392枚の売り越しだった。
TOPIX先物は、ビーオブエー証券が1430枚、バークレイズ証券が1386枚、シティグループ証券が733枚、ソシエテジェネラル証券が681枚、ABNクリアリン証券が478枚の買い越しに対して、ゴールドマン証券が1860枚、ドイツ証券が925枚、野村証券が546枚、UBS証券が444枚、三菱UFJ証券が414枚の売り越しだった。