米大手銀のストラテジストは、米経済がソフトランディングするシナリオと、FRBの利上げサイクルがほぼ終了との考えから、一般消費財セクターの投資判断を「買い」に引き上げ、生活必需品セクターを「売り」に引き下げた。今回の決算発表シーズンで一般消費財セクターはこれまでのところ好調で、見通しが上向いていることも要因として挙げている。
また、米国では固定金利の住宅ローンを利用している住宅所有者の割合が大きいため、金利変更リスクが限定的であるほか、住宅価格の上昇が資産効果に繋がっており、いずれも一般消費財セクターの支援材料だとしている。
さらに、米消費者の超過貯蓄が来年の前半には無くなると予想しているが、超過貯蓄がゼロになっても消費者の行動に劇的な変化はないと見ているとも述べた。