日経225先物 37410 -390 （-1.03％）
TOPIX先物 2782.5 -7.5 （-0.26％）
日経225先物（6月限）は前日比390円安の3万7410円で取引を終了。寄り付きは3万7410円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万7460円）にサヤ寄せする形から売り先行で始まり、直後に3万7290円まで下落した。売り一巡後は3万7590円まで下げ幅を縮めたが戻りは鈍く、前場中盤には再び3万7300円を割り込む場面もみられた。
ただし、前場終盤にかけてやや持ち直し、ランチタイムでは3万7320円〜3万7420円辺りでの保ち合いを継続。後場の取引においては3万7320円〜3万7520円での推移であり、25日移動平均線（3万7440円）を挟んでの値動きが目立った。
トランプ米大統領は日本を含む輸入自動車に対して25％の関税をかけると発表したことで、この影響から朝方はショートの動きが強まり、日経225先物は現物の寄り付き直後に3万7290円まで下げ幅を広げた。いったん下落幅を縮めた後に再び売られる形となったが、朝方につけた安値を割り込まなかったことで、その後は25日線近辺で下げ渋る動きとなった。
引き続き25日線水準での攻防が意識されやすいと考えられるが、同線はナイトセッションで3万7370円辺りまで下がってきている。また、ボリンジャーバンドは収れんしてきており、+1σは3万7940円と節目の3万8000円を下回ってきた。レンジが徐々に切り下がっているため、戻り待ち狙いのショートが膨らんでくる可能性もありそうだ。25日線を割り込んでくる局面においては、節目の3万7000円および-1σが位置する3万6810円が射程に入ってくるだろう。
あすも配当再投資に伴う買い需給への思惑から底堅さが意識されよう。現物市場ではアドバンテスト<6857>[東証P]が1社で日経平均株価を152円ほど押し下げたほか、ソフトバンクグループ<9984>[東証P]や東京エレクトロン<8035>[東証P]などの弱い値動きが重荷となった。一方で、銀行や保険などの金融セクターの上昇が目立つなか、東証プライムの値上がり数は6割を超えている。TOPIX型優位の展開となったが、あすは配当落ち分を埋めてくる動きをみせてくるかが注目されそうだ。
NT倍率は先物中心限月で13.44倍に低下した。アドバンテストなど指数インパクトの大きい値がさハイテク株の下げが日経平均型の重荷となった反面、金融株などが買われるなかで、NTショートの動きとなった。配当再投資に伴う買いについては、TOPIX型の比率が大きいとみられ、引き続きNTショートに振れやすいだろう。
手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万3575枚、ソシエテジェネラル証券が1万7336枚、サスケハナ・ホンコンが5354枚、バークレイズ証券が3179枚、モルガンMUFG証券が2953枚、ゴールドマン証券が2454枚、JPモルガン証券が2287枚、SBI証券が1830枚、日産証券が1621枚、ビーオブエー証券が1560枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が3万5735枚、ソシエテジェネラル証券が3万2305枚、バークレイズ証券が1万3637枚、JPモルガン証券が1万2191枚、ゴールドマン証券が1万0522枚、モルガンMUFG証券が8858枚、SMBC日興証券が6115枚、ビーオブエー証券が4068枚、みずほ証券が3991枚、野村証券が3620枚だった。