14日の市場は日経平均が反発。終値は前日比263円高の3万7053円だった。昨日の米株安で開始早々に200円近く下げたものの実需売りは少なく日経平均はすぐにプラス圏を回復。円相場が1ドル＝148円台半ばに下げたことで円安を好感する動きが勝ったようだ。欧州と米国の貿易摩擦が過熱しそうな雰囲気だが今のところ日本は耐性を示している。本日算出のメジャーSQ値（3万6483円）を上回っていることも需給面からの買い安心感を呼んでいるようだ。
昨日の米国市場はトランプ関税を端に発した欧州との貿易戦争の様相を嫌気してダウ平均は4日続落した。この日は米国による関税強化に対し欧州やカナダが報復関税を示したことで、トランプ大統領がさらなる関税の上乗せを指示したことが嫌気された。貿易戦争が泥沼化することへの警戒感から一時は700ドル近く下げる場面も。ただ、このところの急落で値頃感も出ており終盤は下げ渋りへ。足元でインフレ指標が落ち着いており、相場の反発のタイミングも近そうに見受けられる。
さて、東京市場は米株安にもかかわらず日経平均が反発するなど底堅い動き。上場全銘柄で算出する指数トピックスは3日続伸して2700の大台を回復した。今週の安値で目先的な下値は3万6000円辺りと確認できており、その売り物も投機的な先物中心で実需面で売り崩される心配はほぼなくなった。一方、トランプ関税攻撃が日本に向かってくることも確実で4月以降は不透明な部分がまだ多い。（ストック・データバンク 編集部）