日経225先物 36790 +30 （+0.08％）
TOPIX先物 2693.0 +21.5 （+0.80％）
日経225先物（3月限）は前日比30円高の3万6790円で取引を終了。寄り付きは3万6550円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万6525円）にサヤ寄せする形から、売りが先行した。ただし、開始直後につけた3万6540円を安値にショートカバーを交えたロングが優勢となり、一気に3万6960円まで上げ幅を広げた。買い一巡後に下落に転じる場面もみられたが、下へのバイアスは強まらず、前場中盤以降は3万6750円〜3万6900円辺りでの推移を続けた。後場終盤にかけて3万6930円と朝方につけた高値に迫る場面もみられたが、終了間際に失速し、結局は小幅な上昇にとどまった。
日経225先物は、ボリンジャーバンドの-2σ（3万6520円）水準で始まると、同バンドをサポートとするリバウンドによって、オプション権利行使価格の3万6500円から3万7000円での推移となった。アドバンテスト<6857>[東証P]が終日軟調だったことが日経平均株価の重荷となり、節目の3万7000円を捉える動きにはならなかったが、レンジ上限水準での底堅さがみられた。
バンドが下向きで推移するなかで、-2σはナイトセッションで3万6360円辺りまで下がってきた。結果的には同バンドから上に放れてきており、-1σ（3万7270円）に接近する場面もみられそうだ。現在の調整トレンドを脱する動きは期待しづらいものの、3万7000円近辺での底堅さが続くことで限月交代に伴うロールオーバーが進むだろう。SQ値が3万7000円辺りで落ち着くようだと、11日につけた3万5980円での底入れ感が強まりそうである。
12日の米国では、2月の消費者物価指数（CPI）が発表されるが、中国からの輸入品に対する追加関税による影響が表れるとみられている。CPIの結果を受けた米国市場の波乱を警戒しつつも、トランプ米大統領が相次いで打ち出す政策を巡る不透明感を背景に、ポジションはショートに傾いていると考えられる。下値の堅さが意識される局面では、持ち高調整に伴うカバーの動きに向かいやすいだろう。
NT倍率は先物中心限月で13.66倍に低下した。一時13.78倍に上昇する場面もみられたが、その後はアドバンテストなど半導体株の下げにより、相対的にTOPIX型が優位となった。前日の上昇分を帳消しにしており、改めてNTショートに振れやすくなったようだ。為替市場では円相場が1ドル＝148円台半ばと、円安に振れて推移している。また、トランプ政権の政策により不安定な状況が続くなかで、来週の日銀の金融政策決定会合では追加利上げは見送られるとの見方がコンセンサスであり、リバランスの動きが入りやすいだろう。
手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はソシエテジェネラル証券が2万1096枚、ABNクリアリン証券が1万6870枚、野村証券が1万0118枚、JPモルガン証券が5852枚、みずほ証券が5650枚、HSBC証券が5541枚、シティグループ証券が5497枚、ゴールドマン証券が5279枚、BNPパリバ証券が3689枚、バークレイズ証券が3247枚だった。
TOPIX先物は、ソシエテジェネラル証券が1万8732枚、ビーオブエー証券が1万4333枚、ABNクリアリン証券1万3566枚、ゴールドマン証券が1万0685枚、JPモルガン証券が1万0642枚、みずほ証券が9197枚、野村証券が8963枚、バークレイズ証券が8716枚、BNPパリバ証券が6512枚、HSBC証券が5751枚だった。