日経225先物は、ボリンジャーバンドの-2σ（3万7020円）を挟んでの値動きが目立ったが、後場は同バンドが抵抗線となる形での調整となった。米国市場の流れを受けてファーストリテイリング<9983>[東証P]や東京エレクトロン<8035>[東証P]、アドバンテスト<6857>[東証P]、ソフトバンクグループ<9984>[東証P]など、指数インパクトの大きい値がさ株が売られ、日経平均型の重荷となっていた。
トランプ政権の関税政策に対する警戒感が強く、為替市場では円相場が1ドル＝147円台半ばと円高に振れて推移していたほか、米国雇用統計の発表を控えて、押し目狙いのロングは限られた。
日経225先物は下向きで推移するバンドに沿った調整が続くが、ナイトセッションで-2σは3万6810円まで下がってきた。-1σは3万7620円、-3σが3万6000円に位置している。米国では雇用統計のほか、来週12日に2月の消費者物価指数（CPI）、13日には卸売物価指数（PPI）の発表を控えていることもあり、トレンド反転は期待しづらく、戻り待ち狙いのショートスタンスに向かわせよう。
また、来週末には3月限の先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控え、限月交代に伴うロールオーバーが中心になるだろう。ただし、不安定な相場展開が続くなか、節目の3万6500円や-3σの3万6000円を捉えてくる場面では、ヘッジ対応の動きにより下へのバイアスが強まる展開には警戒しておきたい。
NT倍率は先物中心限月で13.59倍に低下した。昨年8月6日につけた13.65倍を下回ったことで、次のターゲットは2023年9月下旬につけた13.55倍が射程に入るなか、引き続きNTショートによるスプレッド狙いに向かわせやすいだろう。
手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万4570枚、ソシエテジェネラル証券が1万8988枚、サスケハナ・ホンコンが6156枚、JPモルガン証券が3893枚、野村証券が3243枚、モルガンMUFG証券が2991枚、バークレイズ証券が2606枚、日産証券が2041枚、SBI証券が1750枚、ビーオブエー証券が1157枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券2万8106枚、ソシエテジェネラル証券が2万6950枚、JPモルガン証券が7309枚、モルガンMUFG証券が7276枚、バークレイズ証券が6842枚、みずほ証券が5727枚、ゴールドマン証券が5273枚、BNPパリバ証券が3007枚、ビーオブエー証券が2388枚、大和証券が1526枚だった。