14日の株式市場で、日経平均株価は神経質な展開が続くとみられている。前日の欧州株式市場で主要国の株価指数はそろって下落。米国株式市場ではダウ工業株30種平均が下落した半面、ナスダック総合株価指数は4日続伸し、連日で最高値を更新した。5月の米国の生産者物価指数が市場予想を下回る結果となり、インフレの鈍化傾向を示したことで米長期金利が低下し、ハイテク株のサポート要因となった。フィラデルフィア半導体指数は1％を超す上昇となっている。東京市場では株価指数先物・オプションの特別清算指数（SQ）算出日となることから、朝方は先物に絡んだ売買の影響でボラタイルな動きとなることが予想されるものの、半導体関連などハイテク株は堅調な滑り出しとなることが期待される。注目点はやはり日銀の金融政策決定会合だ。今回の会合では、国債の買い入れ減額の検討を進める方針などが国内外のメディアにより報じられている。議論の結果、日銀が当面の金融政策運営に関し、声明文を通じて具体的にどのようなアナウンスをするかで、相場のムードが変化することとなりそうだ。例えば月間の買い入れ額の幅を具体的に提示し、その中央値が従来の買い入れ額よりも少なく、保有国債残高の圧縮が進むとの見方が強まれば、株式相場には重荷となる可能性がある。半面、前回の決定会合のように「ゼロ回答」となった際には、中央銀行がハト派的な姿勢を示したとの受け止めから先物買いが入り、株高に弾みがつくことが想定される。もっとも大引け後に予定される植田和男総裁の記者会見での発言内容を見極めてからポジションを形成しても遅くはないとの投資家も一定程度、存在することから、先物主導での上下動を経た後は、様子見ムードが強まる公算が大きい。決定会合の結果発表後、日経平均株価が25日移動平均線（3万8700円）を上回って推移できれば、投資家心理にはプラスに働きそうだ。
13日の米国株式市場では、NYダウ平均株価が前営業日比65．11ドル安の3万8647ドル10セントと3日続落。ナスダック総合株価指数は同59．124ポイント高の1万7667．560と4日続伸した。
日程面では前述の通り、きょうは国内ではSQ算出日で、日銀の金融政策決定会合の結果が発表される予定。大引け後に植田和男総裁が記者会見に臨む。4月の鉱工業生産（確報値）が公表されるほか、Chordia Therapeutics<190A>が東証グロース市場に新規上場する。海外ではユーロ圏の4月貿易収支や、米国の6月ミシガン大学消費者信頼感指数の公表を控えている。
最終更新日：2024年06月14日 08時00分