連休中の米国市場が堅調推移だったことから、連休明けの東京市場は買い優勢で取引を開始した。値がさ半導体株の上昇などを受けて、朝方の日経平均は一時38863.14円まで上げ幅を拡大。買い一巡後は、上げ幅縮小となったが、為替が1ドル154円50銭水準と朝方比では円安ドル高に振れたことなどから日本株は総じてしっかり。日経平均は4月9日以来となる25日移動平均線を上回った状況で大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前営業日比599.03円高(+1.57%)の38835.10円となった。東証プライム市場の売買高は16億5038万株、売買代金は4兆6830億円。業種別では、証券・商品先物取引業、機械、その他製品、サービス業、電気機器などが上昇した一方、医薬品、倉庫・運輸関連業、ゴム製品、陸運業、石油・石炭製品、電気・ガス業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は67%、対して値下がり銘柄は29%となっている。
日経平均採用銘柄では、米ハイテク株の上昇を受けて、ディスコ<6146>、スクリーンHD<7735>、レーザーテック<6920>、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>の半導体関連が総じて上昇したほか、一部国内証券のレポートが材料視されて野村HD<8604>が買われた。このほか、ZOZO<3092>、三越伊勢丹HD<3099>、オムロン<6645>、ファーストリテ<9983>、楽天グループ<4755>が上昇した。
一方、三菱商事<8058>は引き続き連休前の決算が嫌気されて下落したほか、ソニーグループ<6758>は米パラマウントに買収提案を示したと報じられたことから費用負担がネガティブ視されて売られた。また、第一三共<4568>、住友ファーマ<4506>、三菱倉庫<9301>、出光興産<5019>が下落したほか、あおぞら銀行<8304>が後場一段安となった。
《FA》