5月1日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は87.37ドル高（＋0.23％）の37903.29ドル、ナスダックは52.34ポイント安（－0.33％）の15605.48、S&P500は17.30ポイント安（－0.34％）の5018.39で取引を終了した。民間部門の雇用統計が予想を上回りまちまちで寄り付いた。米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を控え様子見気配が強まる中、3月JOLT求人件数や4月ISM製造業景況指数が予想を下回ったため長期金利低下に連れ相場は堅調に推移した。その後、米連邦準備制度理事会（FRB）はFOMCで予想通り政策金利据え置きを決定、利下げが遅れる可能性を示唆したもののパウエル議長が「次の行動が利上げになる可能性が少ない」としたため利上げへの脅威が後退し、買戻しが加速した。終盤にかけて失速しダウは上げ幅を縮小、ナスダックは再びマイナス圏に落ち込みまちまちで、終了。
米国株は高安まちまちだったが、為替が海外時間で一時1ドル153円台まで円高ドル安が進むなど荒い値動きとなったことから、東京市場は売り優勢で取引を開始。寄付き後の日経平均は38000円を割り込んだが、為替の落着きを受けて、売り一巡後は徐々に下げ幅を縮小し切り返す場面もみられた。大型連休の谷間で参加者が少なくポジション調整の売買に留まったことから、75日移動平均線水準での小動きとなった。
大引けの日経平均は前日比37.98円安（－0.10％）の38236.07円となった。東証プライム市場の売買高は14億9274万株、売買代金は4兆2061億円。業種別では、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業、化学、銀行業などが下落した一方、電気・ガス業、不動産業、保険業、卸売業、医薬品などが上昇。東証プライム市場の値上がり銘柄は39％、対して値下がり銘柄は56％となっている。
日経平均採用銘柄では、住友ファーマ<4506>、住友化学<4005>が売られたほか、TDK<6762>、太陽誘電<6976>、村田製作所<6981>がさえない。また、前日比で為替の円高ドル安が進んだことから、マツダ<7261>、いすゞ自動車<7202>、SUBARU<7270>など自動車関連の一角も下落。後場は決算内容が嫌気されて三菱商事<8058>が一気に前日比マイナス圏まで売られた。
一方、住友商事<8053>、三井物産<8031>、豊田通商<8015>、丸紅<8002>、伊藤忠<8001>など商社株が買われた。また、レーザーテック<6920>、関西電力<9503>、第一三共<4568>、オリンパス<7733>も買われたほか、築地再開発発表を受けて、三井不動産<8801>、清水建設<1803>が上昇した。
《FA》