株価指数先物【引け後】 25日線までの調整で積極的なショートは仕掛けづらく

大阪6月限
日経225先物 38530 -980 (-2.48%)
TOPIX先物 2642.5 -64.0 (-2.36%)

日経225先物(6月限)は前日比980円安の3万8530円で取引を終了。寄り付きは3万8760円と、シカゴ日経平均先物(6月限)清算値(3万8785円)にサヤ寄せする形で、売りが先行して始まった。直後に付けた3万8820円を高値に下へのバイアスが強まり、前場中盤にかけて3万8500円を割り込んだ。その後は3万8400円~3万8600円辺りでの保ち合いを継続。後場中盤にレンジを下放れる形から、一時3万8280円まで下落幅を広げる場面も見られた。終盤にかけては下げ渋りをみせた。

日経225先物は、週末の米国株安の流れを受けて、東京エレクトロン <8035> [東証P]、ソフトバンクグループ <9984> [東証P]、アドバンテスト <6857> [東証P]、ファーストリテイリング <9983> [東証P]など指数インパクトの大きい値がさ株が日経平均型を押し下げるなか、ショート優勢の相場展開となった。

また、日銀のマイナス金利解除への思惑から為替市場では円相場が1ドル=146円台と円高・ドル安で推移していることも重荷となった。日経平均株価は心理的な支持線となる3万9000円をキープできなかったことで、ショートを仕掛けやすくさせたようだ。ただし、日経225先物は一時3万8280円まで売られ、一気に25日移動平均線水準まで下げてきた。日経平均株価も25日線まで調整をみせたことで、ここからの一段安を狙った積極的なショートは仕掛けづらいだろう。

日経225先物はボリンジャーバンドの+1σ(3万9520円)と25日線(3万8290円)とのレンジが意識されやすく、目先的にはオプション権利行使価格の3万8500円を中心に、3万8250円から3万8750円辺りでのレンジを想定。3万8500円での底堅さがみられるようだと、3万8500円から3万9000円のレンジに切り上がり、徐々に+1σ水準が射程に入ってきそうだ。

3月19日-20日に開催予定の米連邦公開市場委員会(FOMC)で利下げの可能性は低いが、米連邦準備理事会(FRB)が重要視する2月の消費者物価指数(CPIコア指数)の結果によっては、FOMCに向けた先回り的な商いが入りやすい。そのため、スキャルピング中心となろうが、押し目狙いでのロング対応になろう。

なお、NT倍率は先物中心限月で14.58倍(前日は14.59倍)に低下した。朝方に14.46倍まで低下し、支持線として期待された25日線水準を割り込んだ。ただし、金融や輸出関連株などの弱さも目立っており、東証プライムの8割超の銘柄が下落するなか、一時14.64倍まで上昇する場面も見られ、14.54倍辺りで推移する25日線を上回っての推移が続いた。

手口面(立会内)では、日経225先物はABNクリアリン証券が5万2161枚、ソシエテジェネラル証券が2万1416枚、サスケハナ・ホンコンが8360枚、日産証券が5286枚、SBI証券が4784枚、バークレイズ証券が4775枚、野村証券が3399枚、JPモルガン証券が3178枚、ビーオブエー証券が2698枚、みずほ証券が2452枚だった。

TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が4万9287枚、ソシエテジェネラル証券が3万3270枚、バークレイズ証券が7735枚、JPモルガン証券が7410枚、野村証券が6807枚、サスケハナ・ホンコンが6762枚、ゴールドマン証券が6503枚、モルガンMUFG証券が6210枚、ビーオブエー証券が4209枚、大和証券が3757枚だった。