大引けの日経平均は前営業日比240円10銭安の3万2686円25銭と4日ぶりに反落した。プライム市場の売買高概算は18億9652万株、売買代金概算は4兆4634億円。値上がり銘柄数は404、対して値下がり銘柄数は1221、変わらずは36だった。
FRBが13日まで開いたFOMCでは、政策金利は5．25～5．50％で据え置かれた。一方で、FOMCメンバーによる政策金利見通し（ドット・チャート）では2024年末の中央値が4．6％と、0．25％幅で年3回の利下げ実施を示唆する水準となった。パウエル議長が利下げのタイミングについて協議していることを明らかにしたことも相まって、米国の利下げ観測が一段と強まり、米長期金利が急低下しドル安・円高が進行。日本株の重荷となった。日銀によるマイナス金利解除の観測が根強いなかにあって、日本時間14日の取引時間中にドル円相場は一時1ドル＝140円台まで円高が進み、日経平均も午後に3万2515円04銭とこの日の安値をつけた。
寄り付き直後はプラス圏で推移する場面があった。13日のNYダウは利下げ観測の強まりを追い風にして過去最高値を更新。投資家のリスク許容度の高まり自体は、日本株の下支え要因となった。大引けにかけてドル売り・円買いの流れが一服し、1ドル＝141円台半ばに戻すと、日経平均は下げ幅を縮小した。
個別銘柄ではトヨタ自動車<7203>やホンダ<7267>、パナソニック ホールディングス<6752>が売られ、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>や三井住友フィナンシャルグループ<8316>が値を下げた。レーザーテック<6920>と東京エレクトロン<8035>が軟調に推移し、東京電力ホールディングス<9501>が水準を切り下げ、富士通ゼネラル<6755>やヤーマン<6630>が急落した。
半面、リクルートホールディングス<6098>が大幅高となり、ニトリホールディングス<9843>が堅調。アドバンテスト<6857>や野村マイクロ・サイエンス<6254>、イビデン<4062>、信越化学工業<4063>が買われ、三井ハイテック<6966>や花王<4452>に物色の矛先が向かった。ソフトバンクグループ<9984>もしっかり。高島<8007>やSANKYO<6417>、ACCESS<4813>が高い。