日経225先物 32280 +70 （+0.21％）
TOPIX先物 2310.0 +5.5 （+0.23％）
日経225先物（9月限）は前日比70円高の3万2280円で取引を終了。寄り付きは3万2420円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万2420円）にサヤ寄せする格好から、買いが先行して始まった。買い一巡後は利食い優勢となり、前場中盤にかけて3万2340円まで上げ幅を縮める場面もあった。しかし、25日移動平均線を上回って推移するなか、円相場が円安に振れる一方、香港ハンセン指数が一時1％を超える上昇をみせたことで、前場終盤にかけてリバウンドを強め、3万2570円まで上げ幅を広げた。後場に入ると3万2500円を挟んでの攻防となったが、ハンセン指数が下落に転じ、グローベックス米株先物も小安く推移していたこともあり、終盤は持ち高調整の売りが優勢となり、3日続伸したものの、3万2280円と本日の安値で取引を終えた。
日経225先物は、前場終盤にかけてのリバウンドで節目の3万2500円を突破し、ショートカバーを誘う流れとなったが、後場は上値の重さが意識されるなか、ハンセン指数の軟化が重荷となった。ただし、3万2250円処で推移している25日、75日線水準は上回っていることから、ひとまず同水準が支持ラインとして機能した格好だろう。引き続きオプション権利行使価格の3万2250円での底固めから、節目の3万2500円突破を狙った押し目狙いのロング対応に向かわせそうである。
今晩の米国では8月のADP雇用統計のほか、MBA住宅ローン申請指数の発表が予定されており、31日には7月の個人所得、7月の個人消費支出（PCEデフレーター）、新規失業保険申請件数、そして9月1日には8月の雇用統計の発表が控えている。来週末は9月限の先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）となるため、短期のトレードが中心となろう。そのため、週内は米国市場の動向を受ける形で商いが前場に集中する一方、後場は持ち高調整の流れに向かいやすいだろう。
なお、NT倍率は先物中心限月で13.97倍と横ばいだった。一時14.02倍に上昇する場面も見られたが、後場に入りファーストリテイリング <9983> [東証P]が下落に転じて本日の安値で終えたほか、ソフトバンクグループ <9984> [東証P]も下げに転じたことが、日経平均型の重荷となった格好である。
手口面では、日経225先物はシティグループ証券が2128枚、日産証券が1664枚、みずほ証券が748枚、ビーオブエー証券が733枚、ドイツ証券が431枚の買い越しに対して、ABNクリアリン証券が1329枚、UBS証券が847枚、野村証券が824枚、三菱UFJ証券が793枚、JPモルガン証券が752枚の売り越しだった。
TOPIX先物は、バークレイズ証券が3371枚、モルガンMUFG証券が768枚、野村証券が725枚、ソシエテジェネラル証券が616枚、ビーオブエー証券が518枚の買い越しに対して、SMBC日興証券が2142枚、JPモルガン証券が1811枚、みずほ証券が1625枚、インタラクティブ証券が578枚、BNPパリバ証券が567枚の売り越しだった。