18日の東京株式市場で日経平均株価は7日続伸。海外投資家などを中心とする買いが継続流入し、日経平均株価はバブル後高値を更新し33年ぶりの水準に上昇した。
大引けの日経平均株価は前日比234円42銭高の3万808円35銭。プライム市場の売買高概算は12億7383万株。売買代金概算は3兆4097億円となった。値上がり銘柄数は812と全体の約44％、値下がり銘柄数は945、変わらずは78銘柄だった。
日経平均株価は連日高。前日のNYダウが、米債務上限問題の合意期待で115ドル高と続伸したことも追い風となり、東京市場も値を上げてスタート。21年9月14日の終値3万670円を抜き、一時1990年8月以来、約33年ぶりとなる3万900円台まで上昇した。買い一巡後は上昇幅が縮小する場面もあったが、下値を拾う動きは強く、相場は堅調に推移。バブル後の高値を更新したことで、東京市場は新たなトレンドに入ったとの見方からの買いが強まった。
個別銘柄では、レーザーテック<6920>や東京エレクトロン<8035>、SUMCO<3436>、ディスコ<6146>といった半導体関連株が高く、ファーストリテイリング<9983>やキーエンス<6861>が値を上げた。為替の円安進行を受けトヨタ自動車<7203>や日産自動車<7201>、SUBARU<7270>など自動車株が高い。リクルートホールディングス<6098>やコマツ<6301>、ダイフク<6383>、安川電機<6506>が堅調だった。
半面、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>や三井住友フィナンシャルグループ<8316>が安く、ソニーグループ<6758>やソフトバンクグループ<9984>、任天堂<7974>が値を下げた。日本製鉄<5401>や日本郵船<9101>、JR東海<9022>が軟調だった。KDDI<9433>も下落した。