2日の市場は日経平均が続伸。終値は前日比101円高の3万5725円だった。序盤は米景気指標の軟化を受けて200円近く値下がりする場面があったが、昨日の米ハイテク株が反発に転じており日本でもすぐに買い戻す動きが優勢となった。米政権が発動する相互関税の発表が1日ズレ込んだことも一段の売りを慎重にさせる要因となった。米関税に関しては明日（日本時間午前5時予定））発表したらいったんは材料出尽くしとなる可能性があり、終盤は先物主導で堅調に推移した。
昨日の米国市場は景気指標の軟化を受けてダウ平均は小反落した。この日発表された3月のISM製造業景況感指数が好不況の境界とされる50を下回ったことが嫌気され一時500ドル近く下げる場面があった。一方、最近の株安で値頃感も出ており下値では押し目買いが増加。売り一巡後のダウ平均は急速に下げ渋り、他の主要指数であるS＆P500種やナスダック指数は値上がりに転じている。トランプ政権の相互関税に対する警戒売りも減少してきたようである。
さて、東京市場はトランプ関税の詳細発表を前に動きの取りにくい1日に。ここまでの株安でかなり織り込んではいるが、正確な内容が分かるまで買い方も行動に移せないのは政策がころころ変わるせいであろう。チャート面では昨年9月のザラバ安値（3万5247円）に接近したことで目先は反発に転じやすい状態。3万5000円台前半は一度打診的な買いを入れても良さそうなゾーンである。（ストック・データバンク 編集部）