14日の市場は日経平均が4日ぶりに反落。終値は前日比312円安の3万9149円だった。前日の米国株は上昇したものの日本株は昨日にそれをやや先取りしていたところがあり、むしろ1ドル＝152円台に入った円高を嫌気する軟調なスタートとなった。その後も週末とあって目立った買いが入らずズルズルと下値を拡大。先物中心に売られる展開となった。週明けの月曜日は米国市場が休場のため、トランプ大統領の不測の発言を警戒して手じまい売りを出す向きもあったようだ。
昨日の米国市場は即座の相互関税発動が回避される観測からダウ平均は反発した。トランプ大統領が相互関税導入へ署名をしたが、個別国で調査したうえで導入の可否や軽減を決めるとしたことで市場には安心感が広がった。調査期間も比較的長く、関税売りを出していた向きは買い戻しを余儀なくされている。自動車への関税も詳細は決まっておらず午後にはダウ平均が400ドル近く上がる場面も。ハイテク株にも買いが入りナスダック指数も大きく上昇している。
さて、東京市場は円高によって輸出株に敏感な日経平均が弱めに推移するなか、個別株ベースでは業績を評価する買いが広範囲に入り、上場全銘柄で算出する指数トピックスは下げながらも比較的安定した動きに。週末で目立った買いが入ることはなかったが業績相場らしくトピックスは安定している。今後もトランプ大統領の政策次第という面もあるが、企業業績は比較的堅調さを維持しそうだ。（ストック・データバンク 編集部）