日経225先物 38770 +170 （+0.44％）
TOPIX先物 2736.0 +5.5 （+0.20％）
日経225先物（3月限）は前日比170円高の3万8770円で取引を終了。寄り付きは3万9280円とシカゴ日経平均先物清算値（3万8895円）を上回り、買い先行で始まった。現物の寄り付き時には3万9310円まで上げ幅を広げる場面もあり、買い一巡後は前場中盤に3万9070円まで軟化したが、前場終盤にかけては3万9100円処で底堅い値動きを継続していた。
ただし、ランチタイムで弱含むと、現物の後場開始直後には節目の3万9000円を割り込み、75日移動平均線（3万9050円）を下抜けた。後場中盤にはトランプ政権が予定通り中国に対し関税を発動したことがトリガーとなり、一気に3万8580円まで売られ、一時下落に転じる場面もみられた。200日線（3万8490円）が支持線として意識されるなかで持ち直すと、終盤にかけては3万8800円を挟んでの推移が続いた。
トランプ政権がカナダとメキシコへの関税の発動を1カ月延期することを決めたと報じられるなか、世界経済への影響に対する警戒感が和らぐ形で買い先行で始まった。日経225先物は75日線を上回って始まり、25日線（3万9330円）に接近する場面もみられた。同線が抵抗となる形でその後は軟化したが、中国への関税発動も延期されるとの期待感もあり、75日線近辺での底堅さが意識されていた。
関税発効は日本時間で2月4日午後2時1分からだった。予定通りに関税を発動したことがトリガーとなった。日経225先物は3万8960円辺りから5分ほどで一気に3万8580円まで下押しており、一時下落に転じた。もっとも、トランプ大統領は中国の習近平国家主席と数日中に会談を行う可能性があると報じられており、中国とのディールを成立させられるかが注目される。
日経225先物はトランプ政権の関税政策に振らされやすい状況が続きそうだが、まずは200日線と25日線でのレンジが意識されやすいだろう。そのため、オプション権利行使価格の3万8500円から3万9375円辺りでの推移になりそうだ。
NT倍率は先物中心限月で14.17倍に上昇した。自律反発の流れとなるなか、NTショートを巻き戻す動きが入ったようである。ただし、14.22倍と上昇して始まったものの、寄り付きを高値にその後は低下し、200日線（14.22倍）に抑えられる形となった。一時14.13倍と前日と同水準まで軟化する場面もみられるなど、方向性としてはNTショートでのスプレッド狙いに振れやすいだろう。
手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万3222枚、ソシエテジェネラル証券が1万7103枚、サスケハナ・ホンコンが6136枚、SBI証券が3636枚、バークレイズ証券が3157枚、JPモルガン証券が3113枚、モルガンMUFG証券が2094枚、ゴールドマン証券が1734枚、楽天証券が1405枚、野村証券が1208枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券2万8216枚、ソシエテジェネラル証券が2万0825枚、バークレイズ証券が6538枚、JPモルガン証券が5395枚、ゴールドマン証券が3874枚、BNPパリバ証券が1684枚、ビーオブエー証券が1609枚、ドイツ証券が1572枚、シティグループ証券が1026枚だった。