日経225先物 38600 -1030 （-2.59％）
TOPIX先物 2730.5 -60.5 （-2.16％）
日経225先物（3月限）は前日比1030円安の3万8600円で取引を終了。寄り付きは3万8610円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9355円）を大きく割り込み、ギャップダウンで始まった。現物の寄り付き時には3万8410円まで売られ、売り一巡後は前場中盤にかけて3万8870円まで下げ幅を縮めた。だが、急落によって需給状況は悪化し、前場終盤には3万8600円を挟んでの推移が続くなか、ランチタイムで一時3万8380円まで下げ幅を広げた。後場は3万8380円から3万8600円辺りでのボトム圏での推移が続いた。
トランプ米大統領が1日にメキシコ、カナダ、中国への追加関税を課す大統領令に署名したことを受け、リスクオフの展開となった。これまでの報道によって、ある程度は織り込まれていたとみられたが、ギャップダウンによってヘッジ対応のショートが強まったようだ。日経225先物は75日移動平均線（3万9050円）を一気に下抜け、一時3万8380円まで下げており、200日線（3万8490円）を割り込む場面もあった。
ただし、200日線を割り込み、ボリンジャーバンドの-2σ（3万8270円）に接近したことで、急ピッチの下げに対する売られ過ぎが意識されやすい。また、1月半ばと昨年12月半ばの調整局面では200日線辺りで目先底を形成したこともあり、押し目待ち狙いのロングやショートカバーも入りやすい水準だろう。
まずは200日線水準での底堅さを見極めたいところであり、週明けの米国市場の動向が注目される。グローベックスの主要な株価指数先物は、NYダウ先物が570ドル安、ナスダック100先物は370ptほど下落して推移している。週明けの弱い値動きはある程度織り込まれているため、下げが限定的だった場合には、本日の大幅下落によっていったんはリバウンドが意識されやすい。
また、東証プライムの騰落銘柄は値下がり数が9割近くを占め、売買高は24億株超と昨年12月20日（27億株超）以来の水準に膨らんだ。一気に持ち高を圧縮したほか、ギャップダウンからの一段安でヘッジ対応の動きが強まったとみられる。200日線水準でのボトム意識が高まるようだと、ショートカバーによるリバウンドが強まる可能性がある。
一方で、米国市場の下げが強まる局面では、需給が一段と悪化する可能性がある。ボリンジャーバンドの-2σを割り込んでくると、瞬間的に-3σ（3万7720円）辺りが射程に入ってきそうだ。
NT倍率は先物中心限月で14.13倍に低下した。一時14.23倍に上昇する場面もみられたが、200日線（14.23倍）に抑えられる形となった。その後は一時14.09倍まで低下し、昨年9月以来の水準をつけた。同月の安値13.93倍が意識されやすく、NTショート向かわせよう。
手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が3万4159枚、ソシエテジェネラル証券が2万5666枚、サスケハナ・ホンコンが7896枚、JPモルガン証券が6368枚、SBI証券が4525枚、バークレイズ証券が4199枚、日産証券が4060枚、モルガンMUFG証券が2656枚、ゴールドマン証券が2490枚、野村証券が2362枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が4万1154枚、ソシエテジェネラル証券が3万0428枚、バークレイズ証券が9701枚、JPモルガン証券が8518枚、モルガンMUFG証券が5771枚、ゴールドマン証券が5116枚、みずほ証券が5051枚、ビーオブエー証券が3422枚、BNPパリバ証券が2459枚、野村証券が2207枚だった。