日経225先物 39940 +50 （+0.12％）
TOPIX先物 2750.0 -1.0 （-0.03％）
日経225先物（3月限）は前日比50円高の3万9940円で取引を終了。寄り付きは3万9870円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9920円）にサヤ寄せする形で、買いが先行して始まった。前場中盤にかけて4万0190円まで買われ、買い一巡後に3万9980円と4万円を割り込む場面もみられたが、前場終盤にかけて再びロングが強まる形から上へのバイアスが強まり、日銀の金融政策決定会合の結果が判明したランチタイムで一時4万0410円まで上げ幅を広げた。
買い一巡後はロングを解消する流れから軟化し、後場中盤には3万9800円と下落に転じる場面もみられた。ただし、終盤にかけては3万9850円から4万0040円辺りでの保ち合いを継続し、プラス圏で終えた。
前場は日銀の金融政策決定会合の結果待ちのなかであったが、政策金利を現行の0.25％程度から0.5％程度に引き上げるとのコンセンサスのなか、先回り的にアク抜けを想定した動きが強まったようだ。金融政策決定会合では市場の予想通り、政策金利の誘導目標を0.5％に引き上げた。前場終盤には4万0250円辺りまで上昇していたが、結果判明を受けてロングが集中し、ランチタイム終盤に4万0410円をつける形だった。
短期的にロングが集中したほか、この上昇場面でボリンジャーバンドの+2σ（4万0320円）を上回ったことで、短期的な過熱感が意識された。これまでも+2σ突破後はいったん調整が入っていたこともあり、結果的には後場はロング解消が優勢となったようだ。また、取引終了後には日銀・植田和男総裁の会見を控えており、タカ派的な発言への警戒もあって、持ち高調整に向かわせたようである。
もっとも調整基調とはなったものの、4万円近辺での底堅さがみられていた。トランプ米大統領は先週の中国の習近平国家主席との電話会談は友好的で、貿易合意は可能との見解を示したと報じられたことも売り込みにくくした。+1σ（3万9810円）で下げ渋る動きをみせており、+1σと+2σとのレンジ推移となった。
いったんは過熱を冷ます形での調整はありそうだが、バンドは上向きで推移していることもあり、ショートは避けておきたい。
NT倍率は先物中心限月で14.52倍に上昇した。14.47倍で始まり、14.45倍まで低下する場面もあったが、その後の切り返しで一時14.54倍まで上げた。連日で日経平均型を牽引していたソフトバンクグループ<9984>[東証P]は上昇一服とはなったが、方向性としては昨年10月14日の14.70倍を意識したNTロングに向かわせよう。
手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万3027枚、ソシエテジェネラル証券が1万7338枚、日産証券が3725枚、サスケハナ・ホンコンが3620枚、ゴールドマン証券が3519枚、JPモルガン証券が3211枚、バークレイズ証券が2895枚、モルガンMUFG証券が2363枚、野村証券が2088枚、楽天証券が1482枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が2万1916枚、ソシエテジェネラル証券が1万7853枚、バークレイズ証券が5198枚、JPモルガン証券が4544枚、モルガンMUFG証券が3896枚、日産証券が3841枚、ゴールドマン証券が2130枚、野村証券が1928枚、シティグループ証券が1221枚、みずほ証券が1161枚だった。