9日の市場は日経平均が続落。終値は前日比375円安の3万9605円だった。前日の米国市場でハイテク株が軟調だった流れを受けて売り先行のスタート。トランプ次期米大統領が緊急事態宣言の発令を検討と伝わり、関税強化への並々ならぬ姿勢も相場の圧迫要因となった。後場に入ると円高に一時振れたところで日経平均の下げ幅は600円近くに達する場面も。ただ、一時的な円高だったようでそれが修正されると日経平均も終盤は下げ幅縮めて取引を終えている。
昨日の米国市場はダウ平均が3日ぶりに反発した。米長期金利はこの日も強含み一時4．7％とおよそ9カ月ぶりの高水準をマークした。トランプ次期大統領が世界各方面に関税を強化する方針を示していることでインフレ懸念が一段と増している。一方、長期金利の上昇が一服した後半相場は相場が持ち直しダウ平均はプラスへ。カーター元米大統領の国葬で9日が休場となる。今週末の雇用統計を見極めたい向きもありその後は膠着商状となって取引を終えた。
さて、東京市場は米半導体株安やトランプ砲によって下方向に振り回される少し荒れた1日に。日銀による今月の利上げ観測が浮上しており一方的な円安トレンドではなくなっている状況も買いにくくさせている。チャート面では日経平均は下値を25日移動平均線（3万9368円）にサポートされており本日もそこで下げ止まるなど安心感はある。今晩の米国市場が休みなので明日は動きが乏しいだろう。（ストック・データバンク 編集部）