日経225先物 38670 +660 （+1.73％）
TOPIX先物 2662.0 +35.5 （+1.35％）
日経225先物（12月限）は前日比660円高の3万8670円で取引を終了。寄り付きは3万7560円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万8095円）を大きく下回り、売りが先行した。衆議院議員選挙で与党が過半数を割り込み、政治運営の不安定化を警戒した売りが先行する形となった。ただし、寄り付き直後に付けた3万7550円を安値にショートカバーが強まり、現物の寄り付き後ほどなくして3万8690円まで買われた。25日移動平均線水準まで一気に回復したこともあり、買い一巡後は3万8440円〜3万8600円辺りで保ち合いを継続。後場中盤にレンジを上抜け、3万8770円まで買われる場面もみられたが、終盤にかけては3万8600円〜3万8700円処の高値圏での保ち合いとなった。
朝方は衆議院選挙での与党過半数割れが嫌気されたが、早々に75日・200日線を突破したことでショートカバーの勢いが強まり、一気に25日線水準まで上げ幅を広げるなど予想以上のリバウンドをみせた。アク抜けの動きが広がるなか、前週末の米国市場でハイテク株の一角が買われたことも、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の支援材料になった。また、円相場が1ドル＝153円台と円安に振れて推移していることもプラスに受け止められた。
午後には石破茂首相の記者会見が伝わり、他党の政策を積極的に取り入れる姿勢を示したほか、引責辞任を否定した。政権交代による政治空白リスクが後退したことが、後場の一段高につながったようだ。ただし、買い一巡後は25日線水準での攻防をみせており、目先的には抵抗線として意識されてくる可能性がありそうだ。
指数インパクトの大きいところでは中外製薬 <4519> [東証P]の上げと、信越化学工業 <4063> [東証P]の下げが目立った。いずれも決算を受けた値動きであるため、本格化する主要企業の決算が通過するまでは積極的にはポジションを傾けにくく、個別の決算の影響を受けやすくなりそうだ。また、日経平均株価を牽引したアドバンテスト <6857> [東証P]は米ハイテク株高の影響はあるものの、前週の下落分を埋める動きであり、買い戻しが中心だったとみられる。
ただし、25日線を明確に上放れてくるようだと、ボリンジャーバンドの+1σが位置する3万9370円辺りが意識されてくるだろう。週足の+1σは3万9310円に位置している。米大統領選挙を控えていることもあり、積極的な売買は限られるが、押し目狙いのスタンスに向かわせよう。
NT倍率は先物中心限月で14.52倍に上昇した。朝方は14.39倍まで低下する場面もみられ、14.44倍辺りに位置する25日線を割り込んだ。その後は日経平均型優位のリバウンドによって同線を突破し、NTロングに向かわせた。ただし、前週の高値水準を回復してきたことで、リバランスは一巡した可能性がありそうだ。
手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万7510枚、ソシエテジェネラル証券が1万6438枚、サスケハナ・ホンコンが3920枚、モルガンMUFG証券が3438枚、JPモルガン証券が3063枚、バークレイズ証券が2968枚、SBI証券が1965枚、野村証券が1866枚、ゴールドマン証券が1603枚、みずほ証券が1477枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が2万7192枚、ソシエテジェネラル証券が2万2099枚、バークレイズ証券が5044枚、モルガンMUFG証券が3939枚、サスケハナ・ホンコンが3376枚、JPモルガン証券が3031枚、ゴールドマン証券が2561枚、SBI証券が1919枚、みずほ証券が1918枚、ビーオブエー証券が1375枚だった。