日経225先物 38010 -150 （-0.39％）
TOPIX先物 2626.5 -8.0 （-0.30％）
日経225先物（12月限）は前日比150円安の3万8010円で取引を終了。寄り付きは3万8070円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万8090円）にサヤ寄せする形で、売りが先行した。直後に付けた3万8080円を高値にショート優勢となり、現物の寄り付き後ほどなくして節目の3万8000円を割り込んだ。前場中盤にかけてナイトセッションの安値（3万7850円）水準まで売られ、その後は下げ渋る動きもみられたが、後場に入ると3万7730円まで下落幅を広げた。ただし、終盤にかけて下げ幅を縮め、辛うじて3万8000円を上回って終えた。
衆議院選挙の終盤情勢で、与党で過半数を維持できるかは微妙な状況のなか、押し目待ち狙いのロングは限られた。ショート優位の需給によりナイトセッションの安値水準を割り込んできたことで、ショートの勢いが強まったようだ。東証プライム市場の値下がり数は1400銘柄に迫り、全体の8割を占めた。幅広い銘柄が下落するなかでリバウンド基調は強まりにくく、後場終盤にかけて下げ幅を縮めた動きは、押し目狙いのロングよりは、ショートカバーによって下げ渋ったとみられる。
日経225先物は終値で3万8000円をキープしたことで、3万8000円辺りに位置する75日・200日移動平均線が支持線として意識される形となった。週間形状では13週線が支持線として機能する形であり、来週はこれら支持線からのリバウンドをみせられるかが注目されることになる。衆議院選挙の結果によっては下へのバイアスが強まる可能性はあるが、その場合には短期的に52週線が位置する3万7000円が射程に入ってきそうだ。
一方で、ネガティブなシナリオが回避されるようだと、ショートカバーが強まるだろう。ただし、決算発表が本格化するなかではポジションを傾けにくいほか、大統領選挙を控えて米国ではトランプトレードを想定した動きも出てきているとの見方もある。重要イベント通過までは方向感の定まらない状況が続くと考えられ、スキャルピング中心のトレードになりそうだ。
NT倍率は先物中心限月で14.47倍に低下した。ただし、25日線が支持線として意識されており、前日の価格帯での推移だった。リバウンドが入りやすい水準であるが、衆議院選挙の結果によっては同線を割り込む可能性があり、その場合には14.25倍辺りで推移している75日・200日線辺りまで低下する動きも意識しておきたい。
手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万3696枚、ソシエテジェネラル証券が1万1041枚、サスケハナ・ホンコンが3394枚、バークレイズ証券が2351枚、SBI証券が1886枚、JPモルガン証券が1549枚、モルガンMUFG証券が1343枚、auカブコム証券が1257枚、楽天証券が1138枚、松井証券が843枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が1万7388枚、ソシエテジェネラル証券が1万3655枚、バークレイズ証券が3686枚、モルガンMUFG証券が2408枚、JPモルガン証券が2080枚、サスケハナ・ホンコンが1898枚、ゴールドマン証券が1620枚、ビーオブエー証券が1353枚、みずほ証券が1309枚、UBS証券が836枚だった。