週明けの市場は日経平均が3日ぶりに反落。終値は前週末比254円安の3万8110円だった。前週末の米国株は上昇したものの、9月の米利下げ開始がほぼ確定したことが円高・ドル安を招き、日経平均は序盤から下げ幅を広げる展開となった。円は1ドル＝143円台まで上昇。輸出株や半導体株中心に売られている。一方、下値は3万8000円を下回ったところで押し目買いが強まり、先週にもあったようにこの辺りからは底堅さを発揮し下げにくくなっている。
前週末の米国市場はFRB議長の利下げ容認発言を受けてダウ平均は大幅反発した。同議長はジャクソンホール会議で講演し、「米国のインフレについて物価目標である2％に戻る自信が深まっている」と発言。9月に利下げを開始する道筋を明示したことが好感された。市場は同議長が経済の鈍化を懸念していると述べなかったことにも安心感を覚えほぼ全面高状態に。主要指数は揃って7月の最高値に接近し、近いうちに更新するのが既定路線となりつつある。
さて、東京市場は米株高よりも足元の急な円高・ドル安を嫌気して売りが先行する展開。3万8000円台でたびたび伸び悩んでいることも買い方を躊躇させている面があるようだ。もっとも、米国で利下げが開始され、さらに米景気のソフトランディングもほぼ成功したといえる状況から株式を本気で売る環境にはない。むしろこうした押し目を好機と見る向きが増えてくるだろう。（ストック・データバンク 編集部）