日経225先物 37970 -110 （-0.28％）
TOPIX先物 2670.0 -2.0 （-0.07％）
日経225先物（9月限）は前日比110円安の3万7970円で取引を終了。寄り付きは3万7560円と、シカゴ日経平均先物の清算値（3万7535円）にサヤ寄せする形から、売り先行で始まった。直後に付けた3万7510円を安値に押し目待ち狙いのロングも入り、前場中盤に3万7880円まで下落幅を縮めた。前場終盤は3万7670円〜3万7770円処での下値の堅さが意識されるなか、ランチタイムで前場中盤に付けた高値水準を捉えると、後場は3万7900円〜3万7950円辺りで推移。後場中盤には一時3万8010円と節目の3万8000円を回復する場面もみられた。
日経225先物は米株安と円高が重荷となって売りが先行したが、下へのバイアスは強まっていない。売り一巡後は円高が一服するなか、押し目狙いのロングが意識されたほか、25日移動平均線（3万7430円）が支持線として機能し、ショートを仕掛けづらくさせた。為替を睨んでの展開ではあったが、後場中盤には3万8000円を回復するなど、朝安後は結果的にチャート上で陽線を残す形だった。
米労働省の労働統計局（BLS）が21日に発表する、米雇用者数の基準改定値に関心が集まっている。20日の米国市場では基準改定値が大幅に下方改定されるとみられており、これが9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での金利低下の確率を高め、為替市場でドル売りの動きになったようだ。円キャリーの巻き戻しが再燃するとの警戒もあったと考えられるが、8月5日の世界株安で円キャリーの巻き戻しが加速し、株式市場ではロングポジションを一気に解消させていた。
その後の急ピッチの上昇局面で急落前の水準までポジションを積み増したとは考えにくく、過度なショートを警戒する流れにはならないだろう。21日の米国では米雇用者数の基準改定値のほか、FOMC議事要旨が発表される。持ち高の調整が強まる展開もありそうだが、23日の経済シンポジウム・ジャクソンホール会議でのパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演内容を見極めたいとするムードが強まりそうであり、大きなトレンドは出にくいと考えられる。
日経225先物の25日線がナイトセッションで3万7320円辺りまで下がってきたほか、75日線は3万8620円辺りで推移している。重要イベントを前に基本的には3万8000円を挟んで膠着となろうが、レンジとしてはオプション権利行使価格の3万7375円から3万8625円を想定する。
NT倍率は先物中心限月で14.22倍に低下した。一時14.19倍に位置する200日線を下回る場面もみられたが、その後は同線を上回っての膠着となった。明確なトレンドは出ていないが、200日線を上回って推移が続くようだと、NTロングの組成が意識されてきそうだ。
手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万5263枚、ソシエテジェネラル証券が8910枚、サスケハナ・ホンコンが4894枚、JPモルガン証券が2813枚、バークレイズ証券が1836枚、SBI証券が1232枚、野村証券が1081枚、ゴールドマン証券が932枚、BNPパリバ証券が929枚、HSBC証券が893枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が1万6056枚、ソシエテジェネラル証券が1万1440枚、JPモルガン証券が3430枚、バークレイズ証券が2776枚、サスケハナ・ホンコンが2224枚、モルガンMUFG証券が2060枚、ゴールドマン証券が1727枚、ビーオブエー証券が1470枚、みずほ証券が1209枚、シティグループ証券が769枚だった。