東京時間14:00現在
香港ハンセン指数 17893.60（-42.52 -0.24%）
中国上海総合指数 3026.61（+10.72 +0.36%）
台湾加権指数 22757.95（+261.42 +1.16%）
韓国総合株価指数 2762.99（+18.89 +0.69%）
豪ASX200指数 7766.00（+65.73 +0.85%）
インドSENSEX30種 77290.69（+297.92 +0.39%）
アジア株は香港を除いて上昇、前日の米株高を好感した買いが続いている。ナスダックが今年1月以来最長となる6営業日続伸し史上最高値を更新したことを受け、アジア市場では半導体を中心にハイテク株が総じて上昇している。
台湾株は史上最高値を更新、TSMCが上場来高値をつけている。韓国株は約3カ月ぶり高値水準。サムスン電子やSKハイニックス、LG電子、ネイバーなどハイテク関連が上昇。
香港株は反落。ナスダック高を受け、レノボやJDドットコム、シャオミ、アリババ、テンセントホールディングスなどハイテク関連は上昇している。一方、FRBのタカ派姿勢が懸念されている。香港は金融政策を米国に連動させているため、米利下げが年内1回だけとなれば香港も基準金利の引き下げは年1回だけになる。
フィラデルフィア連銀のハーカー総裁はきのう、全て予想通りとなれば年内1回の利下げが適切となろうと語った。本日もクーグラーFRB理事にリッチモンド連銀総裁、ボストン連銀総裁、ダラス連銀総裁、シカゴ連銀総裁の講演が予定されており、タカ派発言が出るかが警戒される。
また、セントルイス連銀の新総裁に就任したムサレム氏の講演も予定されている。就任後、公の場での大きな講演はきょうが初めてとなり会見内容が注目されている。（※今年は投票権なし）
上海株は反発も上値は重い。ハイテクや消費財関連の一角は上昇。一方、保利置業集団や新城控股集団、金地集団、中国国際貿易中心、北京城建投資発展など不動産株は下落している。
当局による不動産支援策も虚しく5月の新築住宅価格は-0.71%と前月から下落ペースが拡大、2014年10月以来の落ち込みとなった。また、中古住宅価格は-1.0%と統計開始以来で最大の落ち込みを記録。不動産投資も減少ペースが予想以上に加速しており、中国の不動産不況長期化が懸念される。
インド株は続伸。モディ氏3期目突入でインド経済のさらなる成長が期待されておりインド株の時価総額はきのう初めて5兆ドルを突破した。今後もインド株の上昇の勢いは続く見通し。テック・マヒンドラやウィプロ、インフォシスなどハイテク関連が軒並み上昇。アクシス銀行やインドステイト銀行、ICICI銀行など金融株も上昇している。
きょうの豪中銀理事会は政策金利を据え置いたものの、理事会はいかなる可能性も排除しないとの声明を発表した。豪州のインフレは緩和しつつあるものの、以前の予想よりもインフレ率の低下ペースは緩やかで、依然として高水準にあると指摘。豪中銀のややタカ派な声明を受け豪州株は一時上げ幅を縮小する場面があった。